【システム開発】要件定義の重要性とその項目とは

システム開発を行う場合は、要件定義を行いシステム開発の全体像を見定めることが大切です。そこで要件定義について知識を深めるためには概要、行う意味や理由を詳しく知る必要があります。

様々な観点で理解を深めていくことで確実に要件定義を理解することが可能です。要件定義はシステム開発において非常に重要なポイントになるた、しっかりと学んでいきましょう。

1.　システム開発における要件定義とは

要件定義とは

システム開発における最上流に例えられるのが要件定義です。システム開発を行う上でどの部分をどうシステム化するのか考え、システム開発の全体像を固めます。

ユーザーの要望を汲み取り、発注側と受注側で綿密にやり取りを行い、慎重に進めることが大切です。求定義書、要件定義書としてドキュメント形式で残され、お互いで詳細な部分を決めていくことによってより確実な要件定義が可能になります。

この要件定義の部分が曖昧だと、システム開発において後戻りが発生したり、想定していた機能がないなどの悪影響が出る場合も多いので、慎重に定めることが何よりも重要です。

そもそも、システム開発においては、システムを使う事になる企業からシステム開発の能力を備えた企業への委託が行われる事が一般的です。というのも、現在はどのような業界においてもシステムによる業務の効率化が行われており、情報技術を持った企業だけがシステム化を行うわけではないからです。ですから、システムを使うにあたってはその開発から運営に至るまでが外部に委託されることも多いのです。

要件定義をする意味

その際に、発注する側の企業の要望を整理し、必要となる要件を決める事が受注側の企業によって行われます。この工程は、システム開発を建築に例えた時に設計図を引くことに相当すると言われます。

こうして以降の開発工程の全ての元となるために、要件定義は重要視されます。システム開発の土台そのものとなりうるため、要求にある細かな動作や、エラー動作までをイメージした上で要件定義を固めていくことが大事です。そういった細かい部分まで想定することでプログラミングの流れなども構築できるのもメリットとなっています。

プログラミングに関するチームメンバーの制定、人員の決定などの部分にも関わってくるため、人的コスト面=開発費用まで想定しながら行うことが求められます。

要件定義が重視される理由

また、要件定義が重要視される理由としては、発注側の需要を上手にくみ取る必要があるという点も挙げられます。上記のように、発注側の企業は必ずしもシステムに関してのノウハウを持っているわけではないので、開発において可能な事や不可能な事が受注側の企業のコンサルティングに初めて分かる事もあります。

この部分の確認が甘いと、後々になって顧客の本当に求めている要望などが浮き彫りになることもあるので注意が必要です。そのため、受注側は発注側をしっかりとリードできるように支えることが重要になります。

そうして、システム開発によって可能になる事を発注側の企業にフィードバックする意味でも要件定義の工程が大事になるのです。なるべく後戻りするリスクを減らすためにも、お互いに疑問点などを出し合い、常にブラッシュアップし合えるような体制作りを意識しましょう。

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2.　システム開発のフロー

要件定義を行う場合はシステム開発のフローを理解しておくことが大切です。流れを理解することでよりスムーズな要件定義に繋がり、効率アップにもなるので意識しておくと良いでしょう。

実際のシステム開発のフローとしては、以下のような流れで進むことが多いです。

1. 要件定義
2. 外部設計
3. 内部設計
4. プログラミング
5. 各部テスト
6. 運用テスト
7. システム移行

要件定義は最初の項目

企業のシステム開発の工程を川上から川下、あるいは上流から下流へと例える事があります。大規模なシステムになる程多くの企業の関わる工程となっていきます。川の様子に例えて「ウォーターフォールモデル」と呼ばれることもあります。

そこで初めに行う作業として要件定義が挙げられます。プログラミングやテスト部分などの実作業に大きく関わってくる部分なので、重要度が高いのがポイントです。システム開発の全体像を見極める部分であるからこそ、最初に行う項目になっています。

ウォーターフォールモデルは常に計画性を保ちながらシステム開発を進めることができるものなので、最初の要件定義で決定することが非常に大切です。スムーズにシステム開発を行うためにも要件定義の段階でしっかりと仕様を固めることが求められます。

要件定義後に詳細見積が出る場合もある

要件定義を行ったあとに、実際の要望が整理されることも多く、中〜大規模系開発の場合、要件定義以降に見積額が出る場合もあります。実際に想定していた金額よりも高くなる可能性があるので注意が必要です。

ただ、詳細見積もりとなるため、事前見積もりや概算見積もりなどと比べて正確な予算感が提示されるのがメリットとも言えます。作業単位ごとに見積もりが提示されることも多いので、正確な見積もりを知りたい際に向いています。

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3.　要件定義の主な項目

要件定義の主な項目としては下記の6つが挙げられます。

• システム導入の目的と目標
• システム導入後の業務フロー
• システム概要
• 機能要求
• 品質・性能要求
• セキュリティ要求

システム導入の目的と目標

まずは最初の項目としてなぜシステム導入を行うのか、システムを導入して何を目指したいのかと言う部分を定めていきます。システム開発の最終的なゴールを決める部分になるので、明確なビジョンを明らかにしていくことが大切です。

この段階で発注側と受注側に認識のズレがあると、そのままズレがあるままシステム開発が進んでしまうこともあり得るので注意が必要となります。後に後戻りする必要が出てきてしまい、開発が遅れてしまうリスクを減らすためにも注意が必要です。

そうならないためにも受注側は発注側に対して積極的にヒアリングを行うことが大切です。発注側も伝えられる要望や質問は事前に細かく洗い出し、受注側の負担を減らせるように意識しましょう。

システム導入後の業務フロー

システム導入後のフローを発注側と受注側で細かく詰めていくのも非常に大切です。業務フローを定めることで細かい手順が判明するため、発注側と受注側で細かく詰めていき明確なシステム導入後の業務フローを定めていきます。

また、通常のフローだけではなく万が一エラーなどが起きた場合の業務フローを考えておくとリスク管理に繋がります。クレーム対応など緊急性を要する事態が発生した場合にどのようにシステムで対応していくのかイメージしておきましょう。

システム導入後にシステムを使う際の使用感にも繋がる部分なので、はっきりとした手順を定めておくことが大切です。しっかりと定めておくことで機能要件の漏れを防げるので、より質の高いシステム開発を行う際に意識しておきましょう。

システム概要

要件定義のフェーズでは、システム概要を定めることが大切です。どのようなシステムにするのか細かく詰めていくことでシステムの完成像が見えてきます。商品購入を行うシステムなのか、社内の業務システムなのかどのようなものにするのか明確なイメージを行いましょう。

画面のイメージや操作する際のイメージもここで決めておくと良いでしょう。最終的にエンドユーザーがどのように使うものなのかというイメージが明確に固まりやすくなるのでおすすめです。

目指すべき最終的な完成形がイメージできていないと、モチベーションなどにも関わってくるので注意が必要です。

機能要求

システムの概要を定めた後は具体的な機能を定めていきましょう。システムにどのような機能を盛り込むかで、システムを使う際のイメージがよりしやすくなります。例えば販売システムを開発する場合は下記の機能が入れられることが多いです。

• 登録入力フォーム
• ログイン機能
• 支払情報の入力機能
• メール送信機能
• SNSとの連携機能

品質・性能要求

概要や機能面を定めた後は、品質・性能要求を考えていきましょう。システムの品質や性能が高く使いやすいと、システムの使用率が上がり、より評判の高いシステム開発に結び付きます。

品質・性能要求を決定する場合は下記の使用を固めていくとスムーズに進みやすくなります。

• 入出力する機能やスピード
• 送受信の頻度やタイミング、サーバーにどのくらい負荷がかかるのか
• やり取りするデータや送受信手段の決定
• やり取りする際のデータ量

セキュリティ要求

今日のシステム開発ではセキュリティ要求を具体的に定めることも非常に大切です。セキュリティ面が疎かになっていると情報流出に繋がってしまい、企業の信頼問題に発展してしまうので十分な確認が必要です。

利用制限、不正アクセスの防止、データの秘匿、不正の追跡、探知ができるような機能は必ず盛り込むように心がけましょう。いずれも自社のシステムを守る際に非常に重要な機能となります。

セキュリティ面で問題が発生してしまい、情報流出などがあると社会的な責任を負うことがあります。リリースした後のシステムを停止する必要が出てくることもあるので、十分な注意と確認を行った上でリリースするように心がけましょう。

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4.　要件定義で注意すべきこと

要件定義で注意すべきこととして下記の3つが挙げられます。

• 手戻りしないための意識
• システムを導入する背景・目的をきちんと伝える
• ヒアリング内容の確認

手戻りしないための意識

システム開発はウォーターフォール型にせよ、アジャイル型にせよ、開発において修正が発生すると手戻りコストが発生します。手戻りは納期がずれる大きな要因であり、手戻りをなくすために、発注側と開発会社側の認識をあわせて置く必要があるでしょう。

納期がずれてしまうと、発注側と受注側で大きく揉めてしまう原因になったり、その後の関係構築ができなくなったりすることもあり得ます。そうならないためにも開発方式に関わらず手戻りしない、ミスを発生させない意識は持っておきましょう。

システムを導入する背景・目的をきちんと伝える

システムはどのようにでも作ることができるからこそ、システム開発の依頼を行う会社は、そのシステムを導入して何を実現したいのか、どうなりたいのかをできるだけ具体的に開発会社側に伝える必要があります。曖昧に伝えてしまうと、お互いでビジョンが共有できないことも多いので注意が必要です。

そのため、依頼側はあらかじめシステム開発を行う際のゴールを見定めておきましょう。利用方法、利用してどのようなメリットを得たいのか十分にイメージすることで、開発会社側との話し合いもスムーズになります。

ヒアリング内容の確認

依頼側として伝えることはもちろんですが、開発会社側からのヒアリング内容や質問内容を聞き、自分たちが伝え漏れていることはないかなどリードした会話をしてくれているかを確認することも大切です。十分にリードしてくれる会社であれば安心して外注を行いやすくなります。

もし不安が残るようであれば、別の開発会社も候補に考えることが求められます。システム開発は長い期間を一緒に進めていくプロジェクトになるからこそ、コミュニケーションのとりやすさや問題点や質問事項を上げてくれるかどうかなど、しっかり確認した上で外注を考えましょう。

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