【働き方改革】プログラミングの仕事の活かし方

１． IT業界の働き方、世界のトレンドとは

ITエンジニアは、いわゆる３Kで且つ、特に納期前などは忙しくて帰れないというイメージが付きまとっています。そういった中で、IT業界においても働き方改革の波は押し寄せ、働き方の見直し、長年の課題である長時間労働を抑制し、年次有給休暇の取得促進を効果的に進める方向性が出ています。働き方のトレンドとしては、ダイバーシティの促進で、多様な人材の活躍、柔軟性の確保、企業の生産性向上を促進するワーク・ライフ・バランスの実現にあります。これまで構造全体に関わる形で本格的な改革をしてこなかったことによるしわ寄せがあまりにも大きく出始めていることで、国としてもあらゆる手段を用いて躍起になり始めています。

IT業界において日本における長時間労働がなくならない理由についてはいくつか理由が考えられます。長時間労働の要因の大きな理由の一つとして、受発注の仕組みとITエンジニアの仕事特性によるところです。

・システム開発は、複数のエンジニアが集まり一つのプロジェクトの中で仕事を行います。進捗管理や開発の品質管理が難しく、エンジニアの経験やノウハウに依存する特性があるのです。また要件定義等の内容が不十分によりその後の工程に影響が出てしまい、長時間労働になってしまう。
・仕事に従事する場所が、プロジェクト毎に決まってくるので、自社ではなく出向という形で客先に常駐して業務を行うこと ・開発プロセスの全部、もしくは一部を他の会社へ委託し、二次受け、三次受けなどの多重下請け構造になる
というような理由が挙げられるのですが、いずれも発注者側の意識も含めプロジェクトマネジメントと人材の総合的能力に寄るところが大きいです。 では、世界のIT業界ではどのようなことが起きているのかを調べてみると、一つ大きなことがわかりました。
それは、IT業界以上に、IT業界ではない一般企業においてITエンジニアが働いているというのが世界のITエンジニアの働き方の特徴であるということです。今やITは企業活動の根幹でもあるため、IT企業以外でもITエンジニアが働くことは普通のことなのです。

今後は日本でも、ITを活用する側でも、そのような動きが加速すれば、企業のビジネスモデル改革や新たなビジネス市場の創造への期待、企業としてのITリテラシー向上をはかれるのではないでしょうか。

２． 働き方改革によるITエンジニアの勤務形態

働き方改革で急速に広がっているワードが、副業、リモートワーク、時短勤務、シェアリングオフィスなどでしょうか。特に20〜30代の若者たちの間では、フルタイム勤務ではなく「週3日は会社へ行き、あとは自分のスキルアップに使う」「週4日だけ本業、あとは副業で企業を目指すための時間」というような働き方の選択などが広がっています。
IT業界でも働き方改革の流れは広がりつつあり、例えばアメリカのアマゾンでは「週30時間の時短勤務でエンジニア構成チームを作る」というような報道がありました。これは、平均すると１日6時間という勤務時間になります。

また、ヨーロッパではITエンジニアの職種に限らず、「ホームオフィス」という日本でのリモートワークの考え方があり、事前に「今日はホームオフィスで仕事します」という働き方を選べるようになっています。 さらに大手の企業では、金曜日に関して14時で就業が終わりなどを開始したりなども出てきています。

では、ITエンジニアが時短勤務など新しい働き方を選べるようになると、何で評価されるのかというのが気になるところです。そこはやはり、技術的スキルでの評価が正しいということで、査定に関してGitHubにアップされているソースコードの内容やクオリティー、タスク管理ツールを確認して行なっているというような企業もあります。

３． ITエンジニアが時短勤務した場合のメリットとメリット

IT企業含め、さまざまな業界で採用の始まっている時短勤務ですが、どのようなメリットやデメリットがあるか、まとめています。

◆メリット

・育児や介護など、家庭事情に合わせた働き方が可能になる
・スキルアップや資格取得、起業などを視野に入れた副業などができる
・ワークライフバランスの実現

◆デメリット

・フルタイムに比べて給与は下がる
・社外の人たちとのやり取りに関する問題が生じる可能性がある

◆企業としてのメリット

・社員のモチベーションアップによる生産性の向上
・優秀人材の採用確保の可能性が高まる
・社員の雇用定着率の向上

◆企業としてのデメリット

・労働力の確保

ここでは、時短勤務を一つ例に取ってみましたが、企業としても働く人に取ってもメリット、デメリットがさまざまあります。しかし、非常に難しい問題が一晩では解決されません。企業にとっても働く者に取っても何がベストなのかは、トライアンドエラーを繰り返して最適な働き方を見つけるべきなのでしょう。

但し、IT業界に限っていうと、プロジェクト単位で動くことが多いですし、もともとが「工数計算」という考え方で見積もり算出とスケジュール作成を行なっているので、１日あたり一人何時間という単価の考え方を変えれば良いというのもあります。 また、副業をOKとする兼業の実現が可能になると、本業の収入は減ったとしても他で補うことができるとすると、特に収入が減るというデメリットは解消される可能性も大なのです。

４． まとめ

ここでは、IT業界におけるエンジニアの働き方に着目して、働き方改革に関する内容を説明してきました。世界と日本のITエンジニアの働き方には、大きく異なることが出てきているようです。
今は全ての企業において、IT活用に寄る業務効率化、新しいビジネスの創造というものが求められています。しかし、世界トレンドに比べて、日本の企業ではIT人材不足もあり、優秀なITエンジニアを採用できない部分もあります。一方で、IT業界における長時間労働による過労死の発生は、大きな問題になっています。一部分だけを変更しても、付け焼き刃のようなやり方にしかないため、働き方改革制度とともに業界全体でやり方を変更しなければ、問題の解決はできない状況であることがわかります。とは言っても、個人でも自分の未来や家族など大切な人を守るためにも、小さな一歩でできることはあるはずです。ITエンジニアは、技術を持っているという大きな武器があるわけですから、個々人が一つ行動を動かすだけでも、いずれ大きな変革が起きるのではないでしょうか。