ホームページ制作から始めるDXとは【初心者の方向け】

DXは、2004年に提唱され、日本国内では経済産業省が2018年に「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（現：デジタルガバナンス・コード2.0）」で定義を行い、その言葉が広がっています。
本記事は、DX（デジタルトランスフォーメーション）と言っても、結局何から始めればよいかわからないという方に向け、まずはお持ちのホームページから考えてみるのはどうですか？という内容です。
少しでもDXを考える一助となればと思い、ご案内していきます。

DX支援の相談先をお探しの方は、「DX支援実績のある会社一覧」をご覧ください。

1.なぜホームページからスタートするの？

改めて、DXの定義について確認してみましょう。
経済産業省が2022年9月13日に改訂した「デジタガバナンス・コード2.0」によると、DXは以下のように定義付けられています。

DXのゴールは、データやデジタル技術を活用してビジネスモデルの変革することです。
つまり、アナログ（人が動く）で対応していて、デジタルデータにしていないものは、DXの中に活かすことができません。
まず、スタートとしては、持っている情報をデジタルデータ化させていくことが必要となります。

とはいえ、システムなどが身近ではない場合、なかなかイメージがしづらいという方もいらっしゃるでしょう。そんなときに、自社のホームページが、DXを考える上で、比較的わかりやすい入り口になってくれます。
次からは、ホームページからDXをスタートする内容についていくつか紹介します。

そもそもDXのメリットについて知りたい方は、「DX導入のメリットとは？推進されている理由や課題について解説」をご覧ください。

2.ホームページからスタートするDXの例とは？

顧客の入り口をデジタル化

新規顧客獲得の入り口として、ホームページを活用する考え方です。
ホームページ内に問合せフォームを設置し、その情報を自社内にデジタルデータとして蓄積させていきます。

もし、コストをかけるのが難しいという場合は、Googleフォームを利用してもよいでしょう。Googleフォームを利用して、問合せフォームから問合せが入力されると、Googleスプレッドシートに問合せ内容を反映させることができます。ユーザーが、問合せフォームに入力した内容を、自動的にスプレッドシートに反映して蓄積できるという、情報のデジタル化を簡易的に体験しやすいです。
すでに問合せフォームを持っているという会社であれば、顧客管理システムと連動させてみるのがよいかと思います。

販売チャネルのデジタル化

顧客からの申込が電話やFAXなどが中心の場合、それらの情報はアナログ情報です。そのまま紙で管理している場合もあるかもしれませんが、もしデジタルデータ化させているなら、電話やFAXで受けた注文内容を、excelやその他の管理システムに手打ちで情報を書き写すろいう作業があるのではないでしょうか。 顧客向けにオンライン注文できるようにするのも、デジタル化の1つの方法です。
オンラインで注文を受けることができれば、その情報をそのままデジタルデータとして扱うことが可能です。注文内容をWEBで受け付けることで、データベースに情報を蓄積でき、いつ申込を受けたのか等の履歴も残すことができるので、より詳細かつ正確な情報を持っておくことが可能になります。また、書き写しで間違えるなどの人的ミスも防ぐことができます。

コンテンツ発信のデジタル化

例えば、営業パンフレットや案内資料、お客様からの声などのコンテンツについて、紙媒体のみで持っている情報があれば、それらをホームページに掲載することで、デジタルコンテンツ化させることができます。
企業における商品情報、お客様の声および事例情報は、その会社にのみ付属するオンリーワンのコンテンツであり、財産です。その財産について、発信せずに社内だけに眠らせておくのは、宝の持ち腐れです。また、紙媒体のコンテンツは、自社から届ける相手にしか届けることができません。

それらの情報を自社ホームページ内でCMS（コンテンツマネジメントシステム）などを利用して、デジタルコンテンツ化させて発信することで、自社のことを知らなかった相手にもその情報を届けることが可能です。こうしたアナログ情報をデジタルコンテンツ化させていくことも、新規顧客開拓の一歩となるでしょう。

ホームページ制作のDX化に伴い、相談先をお探しの場合は、「リカイゼン」にご相談ください。 「リカイゼン」では、DXに伴うホームページ制作やリニューアルのご相談に際し、適したパートナーのご紹介を行った実績がございます。事例など知りたい場合や実際に会社を探したいなどのご相談がございましたら、お気軽にご連絡ください。

3.どうやってホームページをDX化させる？

ノーコード系の無料のサービスを試す

分かりやすいところでいうと、Googleが提供しているGoogleフォームやGoogleスプレッドシートなどは無料アカウントでも利用することができます。なおかつ、自分でコードを書かなくても、画面内に出てくる指示にしたがって作成するだけでフォームを完成させることができます。
こうしたソースコードを書かずに、問合せフォームを作ることができたり、データベースを用意することができるサービスのことを、ノーコードサービスと呼びます。

最近はこうしたノーコードで作成でき、また無料でいくつか作成することができるようなサービスが増えています。
このようなサービスを利用することで、エンジニアや開発技術を持たない人でもアプリケーションを作成することができるので、お試しとして利用していく際には、始めやすい内容かと思います。

内製と外注をうまく使い分ける

デジタル系のサービスも数年前と比較して非常に数が増えており、またこれまでは「つくること」において専門性が必要だった内容についても、上記のようにノーコードなど外部のサービスを利用することで制作コスト（人・お金）を下げることができるようになっています。
IPAが発表している「DX実践手引書」の中にも出てくる【割り勘効果】という考え方がポイントかと思います。

例えば、先述した問合せフォームや、コンテンツ管理などは、ある程度どの会社の業務においても必要と見なされ、一般化されてきている領域のサービスです。そうした「一般化」したサービスは、自社独自開発せずとも、すでにあるサービスを利用することで、費用および開発にかかる時間的コストを削減し、なおかつ安定したサービスとして利用できる分、もっと自社にしかできない内容にコストを投下すべきという考え方です。

「外注」ということについても同じことが言えます。
例えば、社内で素人が勉強しながら時間をかけてデザインを作成するよりも、その人が稼働する分の人件費とプラスアルファを外注してプロに依頼した方が、クオリティ・成果ともに高いものに仕上がる確率の方が高いでしょう。また、社内人材も、自分の主業務に時間をかけることができるので、自社ならではの内容に最適なコスト（人件費）を投資できていると考えられます。

すべて社内で行うことがコスト削減ではありません。最終的にかけた時間・お金で、よりよい成果が返ってくる方法を選ぶことがコストパフォーマンスが高い選択です。

4.まとめ

DXは、必要性が説かれる一方でテーマが大きすぎるが故に、「なかなか手をつけにくい」、「何から始めればいいかわからない」という方もいらっしゃると思います。
まずは、身近にあるものからDXの入り口を模索することから始めてみてはいかがでしょうか。

DXを考えることは、会社を見つめ直す・在り方を考える非常に重要な機会とも言えます。
まだまだ日本国内ではDX推進ができていない企業も多いため、差をつけるチャンスです。わからないからと言って取り組まないのではなく、「わかるように」少しずつトライアルしてみませんか。

もし、DXにつながるサイト制作についてお悩みのことがありましたら、「リカイゼン」までご相談ください。
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