WEBサイト制作の見積もり算出手法と失敗しない見積もり依頼のポイント解説

WEBサイト制作を依頼する際に、制作会社を決めるため見積もり依頼をすると思います。電話やメールで簡単に見積もり依頼をしてしまうことをまずは我慢していただいて、失敗しない方法を身につけて欲しいと考えています。システム開発同様、WEBサイト制作も、見積もり依頼の仕方や制作会社とのコミュニケーションの取り方を間違えてしまうと、良い結果は出ません。 そこで、ここではWEBサイト制作における基本的な見積もり算出手法と見積もり依頼する際に注意すべきポイント、具体的な見積もり依頼の仕方について説明します。

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１． WEBサイト制作の見積もり算出方法を理解する

WEBサイト制作の見積もり算出には、見積もり基準というものがあります。単価自体は制作会社によって異なりますが、算出方法はさほど変わりません。

ページ数による算出

ページ数による算出方法です。この手法は、あまり大きくなWEBサイトの場合に使われることが多いです。基本的には、トップページと、下層ページに分けて、デザイン＋コーディングの項目としてページ数から算出します。トップページは、WEBサイトの顔となるページになりますので、1ページあたりの単価は下層ページに比べて高くなります。
ページ数による算出の場合、制作に入る前に正確に見積額を出すためにも、サイトマップを作っておいたほうが良いです。ただ、制作中にページが追加になったとしても、下層ページの費用は決まっているので、ボリュームが変らない限りは、ページ数分がプラスになるだけです。

工数による算出

サイト規模が少し大きくなってくると、サーバサイドとのやり取りが発生する開発が必要になってくる場合があります。これは、単純なWEBサイト制作のコーディングで終わるものではなく、システム開発を行うことになります。ページ数単位での見積もり算出が難しくなります。そこで、よりシステム開発の工数出しに近くなります。
デザイン費用、コーディング費用、ディレクション費用、システム開発費用という項目分けを行い、それぞれの項目に対して、どれくらいの人件費がかかるかという算出方法になります。
工数とは、１人が1ヶ月にかかる人件費を１人月という考え方になります。例えば１人が半月しかかからない場合は、０．５人月、2ヶ月かかる場合は２人月という算出方法です。
それぞれの項目で、何ヶ月かかるのかを算出して○人月という形式で見積もりを行います。尚、デザイナーとディレクターでは１人月の単価は異なるのが一般的です。

２． WEBサイト制作の見積もり依頼で注意したいポイント

口頭はNG！文章化させる

制作会社へ見積もり依頼を行う際、口頭ベースで依頼するのは避けたほうが良いです。
例えば、数社へ見積もり依頼をする場合に、そのやり方をしていると、全く同じ内容を全ての制作会社へ話したかどうかを把握するのが難しく、お互いに忘れてしまう可能性が高いです。
そこで、制作における要件を文書化するというのが大切になります。
システム開発ではRFP（依頼提案書）というものを作るのが一般的ですが、WEBサイト制作でも同様なので、まとめた文書を作成しておきましょう。
具体的にRFPに記述する内容ですが、WEBサイト制作を作る目的、作ることになった背景を最初にしっかりと記述します。そして、どのようなサイトにしたいのかの要件を記述していきます。そのほか大切なこととして、スケジュールや予算感、サイトのターゲット、保守・運用をどうするかなど、わかる範囲でなるべく詳細に記述することが大事です。基本的に必要ではないものは無く、記述できるものは全て記述しておきましょう。

見積もり項目は比較指標の一つになる

また、見積書として見積もり項目が記載されることになりますが、予め想定している項目を記述しておくと、各社の見積書を比較しやすくなりますし、不明な項目が入るのを避けられます。一般的なWEBサイト制作に関する見積もり項目は下記の通りです。

一般的な見積もり項目

• ・企画、ディレクション
• ・要件定義、システム設計
• ・サイトデザイン
• ・コーディング
• ・システム開発、テスト
• ・サーバ設定（ドメイン、DNS、SSL）
• ・コンテンツ制作（コピーライティング、ライティング等）　※支給される場合は入りません
• ・画像購入orレンタル
• ・運用、保守

このような項目を予め伝えておくことで、認識のズレを無くすことができるでしょう。

WEBサイト制作に関する要件等がまとめられたら、実際に見積もり依頼を行うステップへ進みます。

３． WEBサイト制作の見積もり・制作会社比較のポイント

見積もりは複数社にお願いする

取りまとめた文書を制作会社へ見積もり依頼をする際に渡しますが、見積書をもらう制作会社は複数社から提案をもらうことをオススメしています。1社のみの見積書では、比較ができないからです。複数社からの見積書を比較した際、極端に安すぎるところがないかをまずは確認してみましょう。これは、受注するための戦略で、採算が合わないにも関わらず金額を下げています。もし、こういった会社を選んでしまうと、安かろう悪かろうになる可能性は高いのです。または、細かい調整が全く利かず、加算されて行って結果的に高くつくということが待っていることも考えられます。

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見積もり以外で比較すべき事項

見積もり比較をすることはもちろんですが、制作会社の選定ではこれまでの実績、ノウハウの確認をしっかりすることも大切です。過去に、今回お願いする内容と似たような案件を制作したことがあるかどうかは大きな選定ポイントです。
そのほか、何が強みで何が弱みなのかも各社把握することは大切です。例えば、デザインに優れている、SEO対策に優れたコーディングを行える、システム開発が早くてクオリティが高いなど、過去の実績やコミュニケーションから把握し、自社で目指していることと合う会社へ依頼することが良いでしょう。

外注先を決める前に、各社と面談を必ず行っておくことは重要です。また、プロジェクトが始まった際に、制作会社側の担当窓口がどの人になるのか確認することが必要です。ディレクターの立場になりますが、発注をするまでは営業担当が窓口になっていて、制作フェーズに入るとディレクション担当にバトンタッチされることが多いのです。その際、コミュニケーションが円滑にできず、遅延が発生したり、言った・言わないで上手く噛み合わなかったりということが発生してしまうことが少なからずあります。そう言ったことを予め回避するためにも、その辺りを発注前に確認をしておきましょう。

尚、外注する制作会社が決まったら、発注書を始め契約書をしっかり締結しましょう。機密保持契約、そしてリリース後の対応を決める瑕疵担保期間の定めは需要です。この瑕疵担保期間を設けていないと、不具合があった場合など、無償で修正対応をしてもらえないということが発生します。瑕疵担保期間は、約3ヶ月〜半年で決めるのが一般的です。これはサイトのボリューム等で妥当な期間を協議のもと決めます。

４． まとめ

これまで、WEBサイト制作の見積もりに関して知っておいたほうが良いポイントと注意するべきポイントについて説明してきました。見積書の項目を予め伝えられることは伝えておくこと、複数社へ見積もり依頼を出すこと、安すぎる見積もりの会社は選ばないこと、契約時は書面でしっかり締結することが大事だということは理解できたと思います。それらのポイントを念頭に置いて、WEBサイト制作がスムーズに進められるように会社選定を行いましょう。