ユニファイドコマースとは？導入のメリットや事例をわかりやすく解説

ユニファイドコマースという言葉を聞いたことはあるが、いまいち意味がわかっていないという人も多いのではないでしょうか。ユニファイドコマースを直訳すると「統合された商取引」という意味になります。

顧客の過去の取引データや行動データなどをすべて統合させることで、顧客満足の向上につなげるための仕組みを指します。この記事では、ユニファイドコマースとは何か、どのようなメリットや事例があるのかについて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

1.　ユニファイドコマースとは？

ユニファイドコマースとはそのまま訳すと「統合された商取引」という意味の言葉です。

実店舗だけでなくオンラインショップや他ブランドなどの複数の販路がある場合、すべての店舗で情報を統合する仕組みがユニファイドコマースです。顧客情報や販売履歴、ポイントシステムなどを統合することで顧客一人一人に対して高品質な対応を行い、上質な顧客体験を提供できます。

以下では、ユニファイドコマースとよく似た用語について違いを解説していきましょう。

オムニチャネルとは

オムニチャネルとは、オンラインショップや店舗などの複数の販売チャネルが持つ情報を統合する仕組みのことです。在庫不足の解消や顧客情報の共有などにより、顧客の利便性が向上します。

ただ、オムニチャネルの場合、ユニファイドコマースのように顧客一人一人にきめ細かい対応をするまでには至りません。どちらもよく似た仕組みですが、目指す目的が大きく異なります。

OMOとは

OMOは「Online Merges with Offline」の略で、オンラインとオフラインを統合するという意味です。

ユニファイドコマースとOMOは非常に似ているのですが、OMOは売り上げの向上が目的です。ユニファイドコマースも売り上げの向上を目指すのですが、それ以上に顧客体験を重視するところに違いがあります。

ユニファイドコマースには、高品質なマーケティング活動によって顧客の満足度や充実感を高めるという狙いがあります。

O2Oとは

O2Oは「Online to Offline」の略で、オンラインからオンラインへという意味です。具体的には、メールマガジンや公式LINEなどで顧客に商品やキャンペーンなどの情報をお知らせし、実店舗へ誘導する仕組みのことを指します。

顧客の利便性の向上を目指す仕組みですが、顧客一人一人の顧客体験を向上させ高品質な対応を目指すユニファイドコマースとは目的が大きく異なります。

2.　ユニファイドコマースの導入のメリット

ここでは、ユニファイドコマースを導入すると、事業者側はどのようなメリットを得られるのかについて解説します。

①一貫したサービスを提供できるので顧客満足度が向上する

ユニファイドコマースを利用して顧客の販売履歴や行動データを統合すれば、顧客は買い物がしやすくなり、顧客満足度の向上が期待できるでしょう。その結果、顧客にショップをリピートしてもらえる可能性が高くなり、事業者にとってもメリットがあります。

例えば、オンラインショップで服を定期的に購入している顧客が初めてそのショップの実店舗を訪れた際に、その顧客の販売履歴を店員が知っていたとします。来店は初めてかもしれませんが、常連客として丁寧な接客を受けられるため、顧客の満足度は向上し、リピーターになってくれる可能性が高まるでしょう。

②パーソナライズされた販売促進ができる

オンラインショップや実店舗での顧客の販売履歴や行動履歴を各店舗が把握できれば、店員は顧客に合わせてパーソナライズされた販売促進活動を行えます。

店員が顧客の購入履歴や一回の平均買い物額などの情報を把握していれば、顧客それぞれに合った好みの商品や価格帯の商品を提案できます。顧客は好みの商品や買いやすい値段の商品を自分で探す必要がなく、買い物もしやすくなるため、購入機会につながる確率が高いでしょう。

③ビジネス全体の流れが把握しやすい

すべての店舗の購入履歴や行動履歴などのデータが統合されていると、事業者には全体の把握がしやすいというメリットがあります。売れ筋商品はどれか、どのような層にマーケティングを行えば効果が高いのかなど、全体を通して把握できるので販売戦略を立てやすくなります。

データが統合されていれば各店舗で個別に把握する必要がなく、全体の把握がしやすいため、ビジネス上の意思決定がしやすいという点もメリットといえるでしょう。

3.　ユニファイドコマースの活用事例

ここからは、ユニファイドコマースを活用した実例について、詳しくご紹介しましょう。

①ベイクルーズ

アパレル大手の「ベイクルーズ」は、ユニファイドコマースを推進した結果、2020年8月期決算でEコマースの売上高が510億円（前期比29％増）を記録しました。ベイクルーズが行った具体的な施策は以下のとおりです。

＜ベイクルーズの具体的な施策＞

• 物流拠点を一元化し、在庫や会員データ、ポイントカードなどを統合
• 各ブランドが抱える問題の支援を強化し解決
• データに誰もがアクセスできるように可視化

その結果、ベイクルーズ内の店舗の垣根を越えて利用する「クロスユース会員」による売り上げが全体の50％を超え、上記の売り上げを記録しました。

②TSIホールディングス

複数のアパレルブランドを手掛けるTSIホールディングスは以下のような施策を行い、人間味を重視した販売戦略を展開しました。その結果、実際に来店した顧客が試着をした場合、約80％が購入しているというデータもあります。

＜TSIホールディングスの具体的な施策＞

• 店舗とECを横断してデータを統合
• ECモールをリニューアルし好みのコーデやアイテムを探せるモールへ移行
• 接客予約システムの導入

上記の施策により顧客満足度の向上を図ったことで、購入率がアップしたと考えられます。

4.　ユニファイドコマースを成功するためのポイント

ユニファイドコマースを成功させるためには、以下のようなポイントが重要です。

①蓄積したデータを統合するシステムを構築する

各店舗で蓄積したデータを統合するシステムの構築が必要不可欠です。

しかし、データの統合は簡単なものではありません。店舗ごとに蓄積しているデータは異なりますし、最終的にどのようなデータを保持するか検討しなくてはいけません。顧客の購買履歴や行動履歴などの幅広いデータを蓄積し、利用しやすい統合データベースを構築し、運用する仕組みを作る必要があります。

②チャネル間のシームレスな導線を作る

統合したデータは、店舗からECサイト、またはECサイトから店舗など、チャネルが違ってもシームレスに閲覧、更新ができる仕組みが必要です。

店舗が違うからデータ形式が違う、このデータは店舗から閲覧できないなどのような使い難さをできる限り減らし、どの店舗からもシームレスにデータを利用できる仕組みを作る必要があります。

5.　まとめ

この記事では、ユニファイドコマースの意味やメリット、事例について詳しく解説しました。多くの店舗やオンラインショップなどの販売チャネルを持つ企業がユニファイドコマースを取り入れれば、顧客満足度は上昇し売り上げの向上につながるでしょう。