アプリ開発の費用の相場！算出方法や安くおさえる方法を解説

アプリ開発を発注する際に気になるのは、やはり開発費用だと思います。どれくらいのアプリ開発費用がかかるのか、どうすればコストをおさえることができるのか、知りたい人は多いのではないでしょうか。

ここでは、アプリ開発費用の算出方法や相場、人件費の相場などについて、詳しく解説していきたいと思います。

1.　アプリ開発費用の相場

アプリ開発は、ジャンルごとに扱う業界やデータの種類、業務の難しさなどが異なるので、相場も異なります。ここでは、いくつかのジャンルごとに、アプリ開発費用の相場をご紹介します。

具体例として、実際のアプリ開発の費用を、いくつかご紹介しましょう。

参考：リカイゼン過去見積取得案件

• 位置情報を使ったSNSアプリ開発：1,900,000円前後
• 作曲アプリ開発：2,000,000円前後
• ライブ配信アプリ開発：3,300,000円前後

アプリにはさまざまなものがありますが、同じジャンルで同じような規模のアプリなら、開発費用は相場ほぼが決まっています。なぜなら、ジャンルごとに必要な業務や処理などが大体同じなため、工数も大体同じだからです。

たとえば、ショッピングカート系のECアプリは、ユーザー登録メニュー、ログイン、商品選択、決済、履歴管理などの機能が必要です。セキュリティ対策を強化する、ログイン方法が多い、商品検索方法が多いなど、機能が豊富になれば、開発費用も上がります。

しかし、アプリ全体としての必要な機能は同じジャンルなら大体似ているので、費用相場も大体同じになるのです。

そのため、アプリの開発費用をざっくり知りたい場合は、同じジャンルの、別のアプリの費用相場を参考にするとよいでしょう。アプリ開発費用がなぜその費用になるのかは、以下の記事で詳しく解説します。

2.　アプリ開発の費用の算出方法

アプリの開発費用は、大まかにいうと、以下のような方法で算出します。

アプリ開発費用＝人件費　×　開発期間　+　固定費用

固定費用とは、たとえば、ドメイン取得費用、サーバー購入・管理費用、アプリストアの登録費用などです。以下で、人件費や開発期間などについて、詳しく解説します。

人件費の相場

開発費用の中でもっとも多くを占めるのが、人件費です。大規模開発だと、SE以外にもプロジェクト全体を管理するディレクター、デザインを専門とするデザイナーなどの人件費も必要です。

ただ、アプリ開発ではSEの人件費が多くを占めるので、ここでは、SEのスキル別による人件費の相場について解説します。

初級SEの人件費の相場

初級SEの人件費は、60万円～100万円（月単価）が相場です。初級とは、個別の機能を上司の指示を受けながら設計できるレベルです。

会社での地位としては平社員程度で、経験年数の目安は、1年～5年程度といったところです。なお、経験年数は人によって異なり、経験年数が少なくても優秀な人もいるので、あくまで目安です。

中級SEの人件費の相場

中級SEの人件費は、80万円～120万円（月単価）が相場です。中級とは、数人程度のグループの取りまとめができ、顧客に仕様説明などができる、サブリーダークラスです。

初級レベルのSEのグループを率いて、小規模のプロジェクトを遂行できます。会社での地位としては主任程度で、経験年数の目安は、5年～10年程度です。

上級SEの人件費の相場

上級SEの人件費は、100万円～160万円（月単価）が相場です。上級とは、数十人程度のプロジェクトを取りまとめや、顧客との報酬の折衝ができるレベルです。

中級レベルのSEが率いるいくつかのグループでできた、大規模プロジェクトを遂行できます。会社での地位としては課長レベルで、経験年数の目安は10年以上です。

3.　開発期間は「機能」と「OS」によって変わる

開発期間が長引けば長引くほど開発費用は高額になっていきますが、どのように決まるのでしょうか？ここでは、開発期間はどのように決まるのかをご説明します。

機能

アプリ開発期間は、機能が多く、難易度が高いほど長くなります。たとえば、ポイントカードアプリの場合は、ユーザー情報を管理する機能と、ユーザーごとのポイント数や履歴を管理する機能があれば十分です。

キャンペーンのお知らせ機能などを追加する場合もありますが、この程度の機能なら、2、3ヶ月で完成するでしょう。

もっと複雑なアプリとして、ショッピングカート系のECアプリがあります。最低限、ユーザー登録メニュー、ログイン、商品選択、決済、履歴管理などの機能が必要です。

しかも、決済機能があるアプリなので、セキュリティ面での機能を強化する必要もあります。そのため、扱う商品数や連携機能などにもよりますが、年単位の開発期間が必要でしょう。このように、機能によって開発期間が大きく異なります。

OS

スマホアプリの場合、iOSとAndroidの両方を制作するなら、2倍の開発期間がかかります。両方のOS対応のアプリを同時に開発できるクロスプラットフォーム、たとえば「Yappli（ヤプリ）」などもあるので、利用を検討するとよいでしょう。

4.　アプリ開発の費用をおさえる3つの方法

アプリ開発費用の見積もりについて見てきましたが、どうすれば開発費用をおさえられるのでしょうか？ここでは、開発費用をおさえる3つの方法について、ご説明します。

「スクラッチ開発」ではなく「パッケージ開発」で制作する

開発方法には、ゼロから開発する「スクラッチ開発」と、既存のシステムやアプリを利用した「パッケージ開発」があります。

パッケージ開発なら既存機能を再利用できるので、その分の工数を削減できます。たとえば、ユーザー登録機能やログイン機能、ログアウト機能、通知機能などは、どのアプリにも共通して使われます。これらの機能を使いまわすことで、開発費用を削減することも可能です。

ただし、既存機能が新しいアプリに合っていない、そもそも既存機能にバグが混入していたなどの場合もあるため、注意が必要です。

Webアプリを制作する

スマホやタブレットにアプリのインストールが必要なネイティブアプリでは、OSごとにアプリ開発が必要ですし、ストアに支払う手数料などもかかります。

そのようなコストを削減するためには、ネイティブアプリではなく、インストールが不要なWebアプリ開発に切り替えることで、費用をおさえることが可能です。

レベニューシェアで契約する

「レベニューシェア」とは、発注側と製作側が開発費用を分担し、アプリによる収益もわけ合うという手法です。開発費用を削減する方法として、近年Web業界で注目を集めています。

あらかじめ開発費用の負担額や収益の分配方法などを決めておく必要がありますが、発注側と製作側の互いにメリットがあるなら、交渉してみてもよいでしょう。

5.　まとめ

ここでは、アプリ開発費用の算出方法や相場、人件費の相場などについて、詳しく解説しました。アプリ開発費用は多くの機能を求めれば、大きく膨らんでいきます。

見積もりの際には、似たようなジャンルのアプリや似たような機能をもつアプリの開発実績が過去にあれば、それをもとに開発費用を見積もることが可能です。

開発費用の多くは人件費が占め、担当者のスキルに応じて、人件費の単価は大きく異なります。この記事でご説明した開発費用の内訳や例、費用をおさえる方法などを参考にして、開発費用を適切に見積もることで、開発をスムーズに進められるでしょう。