イーコマースとは？ECサイトのメリット・デメリットや種類をわかりやすく紹介！

自社の商品やサービスを販売する上で重要となるのが、商圏です。当然ながら広い商圏で自社商品やサービスを販売できれば、売上がアップするだけでなく認知度も高くなり、ブランディングにも大きな影響を与えられます。

しかし、実際に足を使って商圏を広げようとしても、なかなかうまくいきません。そこで重要になる販路拡大の方法が「イーコマース（EC）」です。

この記事では、イーコマースとはどのような販売方法であるかという点から、実際にイーコマースを利用して販売したときのメリット・デメリットについてわかりやすく解説します。

これから自社の売上アップやブランディングを図るため、商圏をより効率的に拡大していきたいと考えているのであれば、ぜひ参考にしてください。

1.　イーコマース（EC）とは？

イーコマースは、電子商取引のことを表しており、商品やサービスを電子決済によって取引する方法のことを指します。

たとえば、Amazonや楽天市場では、商品を購入するときにクレジットカードをはじめとする各種電子決済で取引成立します。このように、現金ではなく、電子決済いわゆる「電子商取引」を行うすべての取引をイーコマース（通称：EC）と呼ばれているのです。

イーコマースの市場規模は拡大している

現在は、フリマアプリなどの普及によって、企業だけでなく、一般の方でもECサイトをオープンしていることもあり、市場規模自体は経済産業省が公表しているように、少しずつ拡大しています。

　 出典：電子商取引に関する市場調査の結果｜経済産業省

上記のグラフからわかるように、2013年の市場規模は11兆1660億円だったのに対し、2020年では19兆2799億円となっており、約1.7倍も市場規模が拡大しているのです。

さらにBtoCに限ったイーコマースの市場規模は、2019年の市場規模に比べて、2020年の市場規模が12.5％も伸びています。とくに物販系の分野に絞ると、伸び率が2019年から2020年までに21.71％も伸びているのです。

このようにイーコマースは、一般消費者にも浸透しているため、イーコマースを販路拡大の方法として採用するのは、大いに検討する価値があるでしょう。

2.　イーコマースのメリット

イーコマースを導入することによるメリットは、大きく5つあります。

販売エリアが広い

イーコマースは、いわゆるネットショップにあたるため、実質販売エリアは日本全国です。したがって、これまで小さな商圏で事業を展開している企業にとって、一気に商圏を全国にまで拡大できるのは、魅力的でしょう。

営業時間が限定されていない

一般的な店舗事業の場合は、お客様を対応するスタッフが必要になります。しかし、イーコマースは専用のWebサイトを制作して運用するだけになるため、細やかな整備は必要ですが、基本的には24時間365日稼働し続け、営業時間が限定されません。

顧客データが集まりやすい

先ほども述べたように、イーコマースを活用することで、商圏を日本全国に拡大できるようになるため、さまざまな顧客データを集めることが可能です。

実店舗販売の場合、商圏が店舗の周辺地域のみになります。一方、インターネット上で全国的に販売することで、自社商品を購入するユーザーの年齢層なども分析できるようになり、マーケティングもしやすくなるでしょう。

店舗のコストをおさえられる

ECサイトを活用してインターネット上で商品やサービスを販売できるようになれば、実店舗を出店するためのコストを削減できます。

たとえば、実際に物件を借りて店舗販売を開始するには、賃貸契約や内装費用を含めても1000万円以上の初期費用が必要になることが多いです。

しかし、ECサイトでの販売なら、専用のWebサイトを制作できれば、すぐに事業をはじめられます。とくにECサイトをWebサイト制作会社に依頼しても、50万円〜100万円ほどの費用におさえられ、実店舗展開するよりも低コストで実現可能です。

在庫管理がしやすい

実店舗で在庫のある商品を扱う場合、商品ごとに在庫数をチェックして、少なくなってきたらその都度補充しなくてはなりません。

一方、ECサイトでは購買データから在庫管理をオンライン上でチェックできるため、より簡単かつ効率的に管理ができるようになります。

3.　イーコマースのデメリット

イーコマースを活用して商品を販売する上でのデメリットは、大きく3つほどあります。

価格競争が激しい

イーコマースによる商品の販売は、コロナ禍による巣ごもり需要もあり、多くの企業が参入しているため、商品の価格競争が激しいです。

したがって、イーコマースを利用して効率よく販売し売上をアップさせるには、商品やサービスの宣伝の仕方や、自社におけるブランドイメージが重要になってくるでしょう。

また、詳しくは後述しますが、ショッピングモール型でECサイトを展開した場合、高確率で価格競争に巻き込まれるので、出店する上で、十分な対策を立てておく必要があります。

広告などの集客にコストがかかる

自社商品をイーコマースで販売するには、自社のECサイトをユーザーに認知してもらうことが必要です。しかし、実店舗とは違い、インターネット上で集客するには、広告などを配信しなくてはなりません。つまり、実店舗販売とは違い、広告費など集客するためのコストが別途発生します。

初期投資にコストがかかる

先ほど少し述べましたが、ECサイトを専門の制作会社に依頼した場合、50万円〜100万円ほどの初期費用がかかります。実店舗販売と比べるとかなりのコストカットになりますが、それでも初期投資額としては高額です。

したがって、イーコマースを活用した販路拡大を目指しているのでれば、自社の予算や売上予測を立ててから、サイト制作などの依頼をしたほうがいいでしょう。

4.　イーコマースの種類

ここまで、イーコマースについての特徴やメリット・デメリットを中心に解説しましたが、そもそもイーコマースには、大きく2種類の型があります。

自社サイト型

ひとつめは、自社サイト型のイーコマースです。自社サイト型は、Webサイト制作会社に依頼したり、自社独自の技術でサイトを制作したりする場合を指します。費用の目安としては、前述しているように、50万円〜100万円ほどの制作費用が必要です。

自社サイト型におけるメリットは、自社のブランドカラーを前面に出したデザインや機能を搭載でき、利用者が増えれば、認知度拡大にもつなげることができます。

その一方で、制作したECサイトを運用していくためには、それなりの技術が必要となり、保守・運用も業者に依頼する場合は、別途費用が必要です。また、ECサイトを制作しただけでは集客ができないため、広告費を支払って宣伝していくことが必須となるでしょう。

したがって、自社のブランディングを重視する企業や状況に応じて、自社サイトを自由にカスタマイズしていきたいという企業は、自社サイト型が適しているでしょう。

ショッピングモール型

2つめは、ショッピングモール型のイーコマースです。ショッピングモール型では、ECサイトの機能が搭載されたプラットフォームに登録して出店する方法を指します。イメージとしては、大型デパートの一部を借りて店舗を出店する方法と同じです。

また、ショッピングモール型のプラットフォームの代表例としては、Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなどがあります。

費用としてはプラットフォームごとに異なりますが、月額5,000円〜10,000円ほど必要になるでしょう。とくにショッピングモール型のメリットは、自社サイトを制作するよりも初期費用をおさえられることと、ECサイトに必要なカート機能や決済機能などが標準装備されている点です。

さらにAmazonや楽天といった大企業のブランド力を借りることができるため、集客には困らないことも魅力的でしょう。

一方、デメリットは、どのプラットフォームでも出店するためには審査が必要になることと、自社ブランドカラーを前面に出したデザインなどができないという点があります。

そのため、すぐにでもイーコマースを活用して商品を販売していきたいと考えている企業や、できる限り初期費用をおさえて出店したいという企業は、ショッピングモール型がおすすめです。

5.　まとめ

今回は、イーコマースの特徴からメリット・デメリット、さらにイーコマースの種類まで解説しました。イーコマースは、実店舗販売に比べて販売エリアを全国に拡大でき、さまざまなユーザーにアプローチできる方法です。

販売エリアが広い、営業時間が限定されないなどのメリットがある一方、価格競争が激しく、広告などの集客にコストがかかるというデメリットも挙げられます。

自社のブランドイメージをECサイトに反映させながら販売できる「自社サイト型のECサイト」と、サイト制作や集客における費用をできるだけおさえて出店できる「ショッピングモール型」があります。商品を販売する上で重要視する点が何かを考えてから、ECサイトを展開するようにしてみましょう。