スマートデバイスとは？基礎知識から活用事例まで

1.　スマートデバイスの基礎知識

スマートデバイスとは

スマートデバイス（Smart Device）とは、コンピューター機能と通信機能が内蔵されている情報機器の総称です。
スマートデバイスという言葉自体に明確な定義はありません。しかし、パソコンやワークステーションなどの従来のコンピューターとは区別して使われます。一般的にはスマートフォンやタブレット端末を指すことが多いようですが、さまざまな用途に使用可能な多機能端末はすべてスマートデバイスに入ります。

スマートデバイスの特徴は、それぞれに特有の機能・形状がある点です。スマートフォンなら電話機能、タブレットなら板状の筺体にタッチパネルなど。ただの計算処理に留まらない点が、一般的なパソコンとの大きな違いといえるでしょう。

スマートデバイスの種類

スマートデバイスの代表は、もちろんスマートフォンやタブレット端末です。具体的には、iPhoneやiPad、Androidフォン、Windows phone、スレートPCなどが該当します。
このほか、次のような機器もスマートデバイスに入ります。

● スマートウォッチ
腕時計型の情報機器。時計機能の他に、通信機能や健康管理機能、GPS機能などを有する。Apple Watchが有名。

● スマートグラス
メガネ型の情報機器。グラス部分がディスプレイになっており、検索や道案内、録画、音楽・動画再生などを主に音声で操作する。商品としてはGoogleのGoogle Glassが有名。またVRゴーグルの一部もスマートグラスに該当する。

● スマート家電
スマートテレビやスマートスピーカー以外にも、エアコンや冷蔵庫、おもちゃなどさまざまな種類がある。いわゆるIoT家電のこと。家電としての従来の機能に加え、スマホと連携できたり、アレクサなどのハブ機器から音声操作したりとデジタル端末の性質を備えているのが特徴。

● スマートカード
ICカードやチップカードなどを指す。単なる磁気カードよりも記録量・セキュリティともに優れる。主に電子マネーや定期券などが該当する。SuicaやPASMOもスマートカードの一種。

● ドローン
遠隔操作や自動操縦ができる無人飛行機。主に空撮に利用されるが、最近では荷物の運搬用としても注目されている。

上記のように、スマートデバイスには多種多様な種類があり、機能・形状にもこれといった定めはありません。AI機能が搭載されたものはもちろん、スマートシティのようなインフラ設備もスマートデバイスといえるでしょう。

2.　スマートデバイスのメリットとデメリット

日常の中にあふれているスマートデバイスですが、メリットが多い反面、注意しておきたいデメリットもあります。それぞれ詳しく解説します。

スマートデバイスのメリット

スマートデバイスを活用するメリットは、もちろん利便性の向上です。

● 携帯性に優れたものが多く、場所を問わずに利用できる
● 一台で必要な業務をこなせる

例えば、仕事の打ち合わせに行く際、従来は「紙の資料」「筆記用具」「携帯電話」「ノートパソコン」などを鞄に入れて出かける必要がありました。
一方で、タブレット端末なら一台だけで済みます。タブレットを見せながらペーパーレスで話ができ、必要があればタッチペンでメモ書きやサインも可能です。 待ち時間に他の仕事を進めるなど、ノートパソコンのような使い方もできます。

また、スマートテレビのような家電であれば、テレビの大きな画面でNetflixやAmazonPrimeなどの動画配信サービスやYouTubeが見られます。また、スマートフォンで撮影した動画や写真を映すことも可能。
従来は1人で楽しむものだったコンテンツが、家族や友達と共有できるようになります。さらにインターネット経由で拡張アプリが入れられるため、わざわざ買い直すことなく新しい機能を簡単に追加もできます。

このように、スマートデバイスは仕事面では業務効率化や生産性向上に、また家庭の中でも生活の質の向上に一役買ってくれるわけです。

スマートデバイスのデメリット

便利なスマートデバイスですが、セキュリティ面には課題があります。
オフィス内のパソコンであっても情報漏えいを100%防ぐことは困難といわれ、実際にさまざまな不祥事が報道されています。外へ持ち出せるスマートデバイスとなれば、さらにそのリスクが跳ね上がるのは必至です。

● 紛失や盗難
● 誤操作や盗見による情報漏えい
● マルウェアの侵入
● ハッキング

スマートフォンやタブレット端末向けのマルウェアが問題となっているように、他のスマートデバイスを狙った攻撃も多くなっています。
「カメラ機能のあるIoT機器を経由した盗撮」「フリーWi-Fiを経由したハッキングや乗っ取り」などは実証実験もされており、決して他人事ではありません。
個人情報や機密データの漏洩に発展してしまえば、企業にとって致命傷にもなり得ます。

とはいえ、これからの時代にスマートデバイスを活用しないというのも非現実的です。
インターネットに接続するとセキュリティ面が脆弱になる点を十分に理解し、対策を強化しましょう。

対策例には下記のようなものがあります。

● ログイン方法を多要素認証にする
● 社員へはデバイスと通信手段をセットで支給する
● 紛失時にはデータを遠隔消去できるような仕組みを導入する　など

このようなセキュリティ対策に加え、使用する社員への教育が必要です。

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3.　スマートデバイスの業務活用例

では、実際にスマートデバイスはどのような業務に活用できるのでしょうか？
ここでは次の4つの活用例を紹介します。

• 営業部門
• 在庫管理
• 小売業などの店舗
• 販促キャンペーン

営業部門での活用例

スマートデバイスは営業支援ツールとしても使えます。具体的には、次のような活用例があげられます。

● お取り扱い商品・サービスのカタログ
● パンフレットなどのコンテンツ表示
● 見積もりシミュレーション機能
● 見積もり作成機能の利用
● 展示会などでのアンケート実施・集計　など

BtoCでわかりやすい例が保険会社の営業です。紙のパンフレットを配ることはあれど、担当者との相談では今やほとんどタブレットが使われますよね。その場で家族構成や年齢、条件を入れての保険料シミュレーションも可能です。

もちろんBtoBの営業の場においても、取引先企業の担当者と相互にスマートデバイスの画面を操作しながら商談を進められます。効果的なコンテンツとデバイスを利用して情報を共有、互いの理解促進の支援に活用できます。

在庫管理での活用例

工場や倉庫でも、バーコードや二次元コードを使っての在庫管理が一般的になってきています。在庫管理にスマートデバイスを活用すると、下記のようなことがリアルタイムで可能になります。

● 注文が入った商品のピッキング指示
● 在庫の入庫・出庫の管理
● 棚卸作業
● 納品明細書やラベルなどの印刷
● 複数拠点の在庫の一元管理　など

中央の管理システムと連携させ、業務効率化を図れます。また、人が在庫状況を確認・入力しないため人為的ミスも減らせるでしょう。

在庫管理で使われるスマートデバイスとしては、ハンディターミナルという業務用のデータ収集端末がよく使われています。製品に貼ってあるバーコードを「ピッ」と読み取る様子を見たことがないでしょうか。耐久性に優れ、通話機能や印字機能もついている在庫管理に特化した端末です。

またハンディターミナルのほかにも、通常のタブレットやスマートフォンのカメラ機能を利用しての在庫管理も増えてきています。堅牢性はハンディターミナルに劣りますが、軽微な在庫管理であれば問題なく利用でき、導入コストも抑えられます。

店舗（小売・飲食店など）での活用例

店舗支援ツールの活用例としては、ePOPと呼ばれる店舗用サイネージがあげられます。デジタル看板や電子看板とも呼ばれ、駅構内の広告やショップ入り口で目にすることが多いでしょう。
店舗用サイネージには、下記のような機能がついています。

● 会員登録支援機能の利用
● お取り扱い商品・サービスのカタログ
● パンフレットなどの表示
● カウンセリングサポート　など

コンテンツ表示機能の利用が一般的ですが、顧客の年齢層や性別といった顧客情報の取得も可能です。一時期、顧客に合わせた商品表示をする自動販売機が話題になりましたよね。あのように、サイネージの前に立った顧客の情報を分析してポップを変更したり、おすすめ商品を提示したりもできます。また、商品がどのような客層に購入されているかのデータ取得も可能なため、マーティング支援にもなります。

このように、スマートデバイスは店舗販売の場においても、インタラクティブなコンテンツ提示で顧客とのコミュニケーション促進に役立てられるのです。

販促キャンペーンでの活用例

顧客のスマートフォンと連携しての販促キャンペーンにも活用できます。

● 位置情報を元に割引クーポンを発行
● スマートフォンを使ってのスタンプラリーイベント
● 店舗への来店でポイント付与　など

顧客にスマートフォン用アプリを導入してもらう必要はありますが、「参加者数の把握がしやすい」「来店の継続性が期待できる」「アナログでの販促キャンペーンよりも顧客の反応率がわかりやすい」などのメリットがあります。

また、販促とはやや異なりますが、訪日外国人への多言語対応にもスマートデバイスが活用されつつあります。

● 外国人観光客向けにメニュー表やキャンペーン情報を外国語表記へ変更
● 翻訳機能を利用しての接客　など

スマートデバイスなら、英語や中国語以外の言語にも対応可能です。さまざまな国の顧客とのコミュニケーションを支援してくれます。
もちろん、外国人向けの接客においても顧客の消費行動データを取得できるため、インバウンドを意識したマーケティング支援にもつなげられるでしょう。

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